分科会一覧



分科会一覧詳細

国際医療分科会
英文名称 SIG Video Remote Medical Interpreting
設立目的 当分科会は、在住外国人や旅行者が受診する際、多言語で24時間対応できるよう、遠隔地からの医療通訳を可能にするシステムの構築をめざし、事例研究と実証的技術の研究を行ってきましたが、遠隔医療通訳サービスも普及し始めており、当分科会は遠隔医用通訳分野だけではなく、幅広い国際医療モデルを研究対象とする。
分科会長 瀧澤 清美
分科会長所属 NPO法人地域診療情報連携協議会
分科会連絡先 kiyomi@shin-ren.net
活動計画 遠隔医療通訳分野だけではなく、広い意味での国際医療を当分科会の研究活動計画とし、2019年度はメディカルインバウンドを含む国際医療の研究を計画している。

▲TOPへ戻る

在宅見守り支援分科会
英文名称 SIG Home Telecare
設立目的 ICTを用いた在宅見守り支援を普及する方法として、「ひと」と「もの」を連携した「社会連携ユニットの構築」を提言し、在宅見守り支援の確立と普及を目指す。
分科会長 鈴木 亮二
分科会長所属 東北大学大学院医学系研究科医学情報学分野
分科会連絡先 ryo-suzuki@mua.biglobe.ne.jp
活動計画 「ICTによる在宅見守り支援を考える会」(仮称)の講演会を企画し、市民に広く啓蒙活動を行う。

▲TOPへ戻る

周産期医療分科会
英文名称 SIG Perinatal Telemedicine
設立目的 日本産婦人科医会で取り組んでいる周産期電子カルテネットワークプロジェクトを日本全国、さらには世界に展開することを目的とする。
分科会長 小笠原 敏浩
分科会長所属 岩手県立大船渡病院
分科会連絡先 toshipon@royal.ocn.ne.jp
活動計画  産婦人科医が減少する中において、周産期医療を安定的に提供するためには、遠隔医療やICTの活用の推進が求められている。この国内や海外での展開のために必要な議論を進めていく。
 また、胎児遠隔医療と妊婦遠隔医療の推進・クラウド型胎児心拍計の開発の推進も進めていく。
 日本遠隔医療学会学術大会において周産期医療分科会を開催し、周産期医療における遠隔医療やICTの利活用の現状や今後の展開を検討・確認していく予定である。

▲TOPへ戻る

睡眠遠隔医療分科会
英文名称 SIG Sleep Telemedicine
設立目的 ICTを活用し、睡眠医療の診断及び治療全般のレベル向上を図り、僻地・海外を始めとする対面診療が困難な状況における遠隔医療のあり方について検討および提言を行う。
分科会長 千葉伸太郎
分科会長所属 医療法人愛仁会 太田睡眠科学センター
分科会連絡先 yoshy@shunkaikai.jp(事務局 吉嶺裕之)
活動計画  2019年の日本遠隔医療学会JTTA2019(盛岡)にて、睡眠遠隔医療分科会を開催する。千葉伸太郎先生(太田睡眠科学センター)座長のもと、下記発表を行なう。
富田 康弘(虎の門病院 睡眠呼吸器科) CPAP遠隔モニタリングを用いた電話指導の現状―診療報酬から再考する- 
吉嶺 裕之(社会医療法人春回会 井上病院) SAS検診におけるオンライン医療相談

▲TOPへ戻る

オンラインバイタルモニタリング分科会
英文名称 SIG Guidelines for Telemonitoring Devices from Patient’s Home
設立目的 高度障がい者の在宅療養において必要な生体モニターデータの遠隔伝送に関するガイドライン案の策定により、機器メーカーの機材開発を促進することで、在宅でのケア環境を大幅改善する。
分科会長 中村 昭則
分科会長所属 NHOまつもと医療センター
分科会連絡先 anakamu@shinshu-u.ac.jp
活動計画 生命維持装置である人工呼吸器をはじめとする医療機器では機器情報の外部伝送や二重チェックが未だ十分にできない危機的状況にある。このため院内や在宅でのトラブルが生じ、不幸な転帰を伴う事例が増加している。この解決には、安全性を最優先し、発生アラーム情報などの外部配信を共有化するための新たなテレモニタリングシステムの開発及び運用が必須である。本委員会では、各国医療機器メーカーの協力のもと医療機器の情報をICTにより外部伝送を行うオンラインバイタルモニタリングシステムの開発と運用方法を構築し、安全性の向上と事故の軽減、医療スタッフや介護者の負担・ストレス軽減を実現したい。2020年度では、人工呼吸器とバイタルサインモニターの両者の情報を複合して固定・携帯端末に伝送するシステムを在宅用も含めて構築する。

▲TOPへ戻る

精神科遠隔医療分科会
英文名称 SIG Telepsychiatry
設立目的 診療報酬獲得を含め、日本に広くTelepsychiatryの導入を行うために、対面診療との妥当性の検証を行う研究活動の推進、さらに社会実装を目指した活動を行う。
分科会長 岸本 泰士郎
分科会長所属 慶應義塾大学医学部精神神経科学教室
分科会連絡先 taishiro-k@mti.biglobe.ne.jp
活動計画 平成30年の診療報酬改定では、精神科領域においても、一部のオンライン診療に対して保険請求が可能になった。しかし算定可能な診療場面はかなり限定されており、引き続き、分科会においては、日本精神神経学会に設置されたオンライン精神科診療検討委員会と連携しながら、精神科領域の意見集約 を行い、種々の臨床場面でオンライン診療が可能になる活動を行う。精神科領域では、他にも日本神経精神薬理学会、あるいは慶應義塾大学医学部において、オンライン診療を利用した中央評価を導入する臨床研究の準備が行われている。当分科会としても側方支援を行い、こうした学術活動が推進させる。分科会メンバーが中心になって策定、公表した精神科領域における遠隔(オンライン)診療の手引書(https://www.i2lab.info/tebikisho)、は改訂作業が必要となっており、これも先の日本精神神経学会の委員会と連携しながら進めていく。

▲TOPへ戻る

遠隔医療モデル研究分科会
英文名称 SIG Telemedicne Model
設立目的 現在、社会は「第4次産業革命」と言われる時代の大きな転換点に差し掛かっている。AIやIoT、VRなどのテクノロジーや次世代通信規格5Gなどが日常となる時代の遠隔医療は何ができるか、何が障壁となるか遠隔医療モデルを研究対象とする。
分科会長 加藤 浩晃
分科会長所属 京都府立医科大学眼科学教室
分科会連絡先 hiroaki0619@hotmail.com
活動計画 現在、社会は「第4次産業革命」と言われる時代の大きな転換点に差し掛かっている。人工知能(AI)やIoT(Internet of Things)などのテクノロジーや、VR(仮想現実)、AR(拡張現実)、次世代通信規格5Gなどが日常となっている未来は、医療現場も今と比べて『医療4.0』時代へと大きく変わっている可能性がある。このような時代に向けて、遠隔医療は今後何ができるのかという整理のために、定期的に現状の国が主導するデータヘルス政策やテクノロジーの展開に関する勉強会を実施し、遠隔医療の将来を話せる場を構築する。研究や調査の成果は総会やスプリングカンファで報告する。

▲TOPへ戻る

市民に遠隔医療をやさしく学んでもらう分科会
英文名称 SIG Telemedicine Education for Citizens
設立目的 遠隔医療の仕組みや用語は難しく理解できない市民も多い。理解度に関する意識調査を適時実施し、市民向けのやさしい勉強会の開催や教材の制作等、市民教育の確立を目指す。
分科会長 大木 里美
分科会長所属 遠隔医療をとことん考える会
分科会連絡先 UGG96609@nifty.com
活動計画 2019年度の活動計画ですが、分科会主催で来年1月~3月に市民向けの遠隔医療の勉強会を都内で開催します。その際、今年度からは「RDD JAPAN」より正式に公認を頂き『RDD遠隔医療』として開催したいと考えています。Rare Disease Day (世界希少・難治性疾患の日、以下RDD)とは、「より良い診断や治療による希少・難治性疾患の患者さんの生活の質(QOL)の向上を目指す」ことを主目的として、患者と家族やその関係者、医療従事者や行政・研究開発者、そして一般の人々が一堂に会して情報交換や交流、社会啓発を行うキャンペーンを示します。2018年までに世界延べ100カ国で計1,000箇所を超えるイベントが開催されており、希少疾患領域における世界最大の社会啓発活動です。
RDD JAPANより公認を頂くメリットとして、広報力が絶大であること、幅広い分野の集客が期待できること、その結果、遠隔医療の大変良い啓発になることなど、これまでの活動の中で力が足りなかった部分を多々補うことができます。今後は、これまでの経験を活かしつつ、よりパワーアップした市民向けの勉強会を開催したいと思っています。
◆RDD JAPANホームページ  https://rddjapan.info/2019/

▲TOPへ戻る

歯科遠隔医療分科会
英文名称 SIG Teledentistry
設立目的 遠隔医療を応用した新たな歯科医療の可能性を提言し啓蒙する。また対面診療との妥当性を評価し、エビデンス構築のための研究活動を推進する。
分科会長 長縄 拓哉
分科会長所属 株式会社ムツー
分科会連絡先 tanaganawa@gmail.com
活動計画 1病院、高齢者施設における歯科オンラインサポートの実践と普及啓発。
2オンライン診療に対応するスタッフの育成(BOCプロバイダー)。
3デンマーク王国とのデジタルヘルス領域での研究、連携(JDTELETECH)を推進。

▲TOPへ戻る

デジタル療法分科会
英文名称 SIG Digital Therapeutics / Digital Therapy
設立目的 医薬品や医療機器とは異なるアプリを活用した新たな治療法(デジタル療法)に関する普及啓発・診療モデルの検討・エビデンスの創出に取り組む。
分科会長 佐竹 晃太
分科会長所属 日本赤十字社医療センター/CureApp Institute
分科会連絡先 satake.md@gmail.com
活動計画 ① 普及啓発:国内外での他の学会での、治療用アプリ・デジタル療法に関する発表など
② 診療モデルの検討:デジタル療法適正使用に関するステートメント作成に向けて、分科会で協議する。
③ エビデンスの創出:治療用アプリやオンライン診療やIoTデバイスなどの各種臨床試験でのエビデンス構築に努める

▲TOPへ戻る

皮膚科遠隔医療分科会
英文名称 SIG Teledermatology
設立目的 日本においてTeledermatologyを導入、普及させるための妥当性の検証研究の推進、ガイドラインの作成等の活動を関係学会と共同で行う。
分科会長 吉崎 歩
分科会長所属 東京大学大学院 医学系研究科・医学部 皮膚科学
分科会連絡先 japanteledermatology@gmail.com
活動計画 皮膚科遠隔医療の正しい利用に関してのガイドライン等の作成のために皮膚科学会に協力を仰ぎながら、協議を進める。
皮膚科遠隔医療に関する国内でのエビデンスの創出に取り組む。
D to D、D to Pの皮膚科遠隔医療を患者、医療従事者双方に対して正しく普及させるための活動を行う。
日本国内外の皮膚科遠隔医療の実態調査を行い、また遠隔診療にかかるエビデンスの創出のための臨床研究に関しての知見の共有を行う。
情報 皮膚科遠隔医療分科会の調査結果が中医協資料に参照されました
191211_患者調査結果(遠隔医療学会).pdf

▲TOPへ戻る

循環器における在宅医療分科会
設立目的 循環器疾患とSASと脳卒中の関連性を突き止め、社会保障費の軽減に努める。又、在宅医療における循環器疾患の管理、医療・介護の連携、家族等の連携に関連する研究
分科会長 笠原 真悟
分科会長所属 岡山大学 心臓血管外科
分科会連絡先 m.kaya@enkakuiryou.org
活動計画 現在、CPAPのモニタリングとバイタルデータの整合性の調査とホルター心電図検査による心房細動の早期発見のデータを集積中

▲TOPへ戻る

遠隔ICU 分科会
英文名称 Tele-ICU subcommittee
設立目的 日本集中治療医学会で遠隔ICU委員会を設立し、日本版遠隔ICUに対する検討を始めた。遠隔ICUに関連する課題について、遠隔医療学会においても検討したい。
分科会長 高木 俊介
分科会長所属 横浜市立大学付属病院 集中治療部
分科会連絡先 shunty5323@gmail.com
活動計画  日本遠隔医療学会において、遠隔ICU分科会の開催を行い、アカデミア、企業、自治体から見た遠隔ICUについて議論する。
 日本集中治療医学会において、遠隔ICUのパネルディスカッションを行い遠隔ICUに関するリテラシー向上に努める。
 急性期におけるD to Dに関しての保険点数化に向けて厚労省に戦略の相談を行う。
 令和元年度も遠隔ICUに対して、厚労省の概算要求がなされているため、興味のある自治体向けに構築の支援をしていく。

▲TOPへ戻る

オンライン診療分科会
英文名称 Spcial Inerest Group of Online medicine
設立目的 オンライン診療に関する臨床現場からの情報発信・情報交換、臨床研究の実施、政策・制度への提言を行う。
分科会長 黒木 春郎
分科会長所属 医療法人社団嗣業の会 外房こどもクリニック
分科会連絡先 sotobo-child@healthcarenet.jp
活動計画 2019年12月、2020年3月を目標に、全国規模の公開講座と比較的少数の参加者での勉強会を開催する。一般臨床医、大学教官、患者当事者、医学研究者、医療行政関係者向けに情報発信を行う。様々な視点からの討議を通して、オンライン診療の現状と課題とその可能性を追求し、関連領域同士での共同研究を結実させる。それに基づいて、診療報酬による抑制などの問題点を抽出し、制度への提言を作成することも目的の一つである。

▲TOPへ戻る

遠隔医療法務分科会
英文名称 SIG Telemedicine Legal
設立目的 遠隔医療分野において想定される事業形態に潜在する法的リスクの検討・分析を通じ,今後の医療安全や予防法務,法的整備のあり方を探求する。
分科会長 伊藤 寛之
分科会長所属 弁護士法人MIA法律事務所
分科会連絡先 ito@mialaw.jp

▲TOPへ戻る

遠隔医療基盤検討分科会
英文名称 SIG Infrastructure of telemedicine
設立目的 遠隔画像診断、地域医療連携、オンライン診療と遠隔医療は発展した。今後の統合化とAI、IoT, robotの技術応用と制度の基盤を検討する。
分科会長 近藤 博史
分科会長所属 鳥取大学医学部附属病院医療情報部
分科会連絡先 kondoh@tottori-u.ac.jp
活動計画 現場の臨床家のニーズに基づいた技術の現状と今後の開発目標、それ到る制度設計を検討するためにまずは議論の場を作り、参加者を集めるための会議をおこなう。

▲TOPへ戻る

オンライン服薬指導分科会
英文名称 SIG Online Medication Instruction
設立目的 地域包括ケア構築に向けて、薬剤師に求められる新たな役割にをICTの活用と共に検討し、多職種連携を図ること。
分科会長 狭間 研至
分科会長所属 ファルメディコ株式会社
分科会連絡先 mdhazama@gmail.com
活動計画 2019年の改正薬機法の成立も受けて、2020年度に遠隔服薬指導は認められるべく検討が進められている。また、2020年度調剤報酬改定でも一定の評価がなされる方向で検討が進められており、薬剤師がこれに対応することが急務であることから、勉強会を開催して検討する。

▲TOPへ戻る

へき地遠隔医療分科会
英文名称 Rural Telemedicine
設立目的 へき地における遠隔医療、オンライン診療等について現状や課題を関係者で共有し、へき地医療の確保および地域包括ケアを推進につながる学術活動を実施する
分科会長 原田 昌範
分科会長所属 山口県立総合医療センターへき地医療支援センター
分科会連絡先 masa.harada@mac.com
活動計画 「へき地におけるオンライン診療実証研究(厚生労働行政推進調査事業(H30-医療-指定-018:原田班))の研究協力者のメンバーを中心に、へき地遠隔医療推進協議会を定期的に開催する。へき地おける実証や調査も検討する。

▲TOPへ戻る

難病患者へのオンライン診療普及を目指す分科会
英文名称
設立目的 難病患者へのオンライン診療普及する為、患者・医師双方への啓発活動や問題解決の為の調査研究を行う。
分科会長 江口 幸仁
分科会長所属 下垂体患者の会
分科会連絡先 yukihito.eguchi@gmail.com
活動計画 関係機関等の協力を得ながら実情把握とまずは内分泌疾患でのD to D等の方法・制度作りの為の調査研究を関連学会の先生にも協力を頂きながら進めていく。

▲TOPへ戻る

テレナーシング分科会
英文名称 Telenursing Special Interest Group
設立目的 看護職が行うテレナーシングの実践・教育・研究を確立し、普及するための調査研究、および情報交換と交流等を行う
分科会長 亀井 智子
分科会長所属 聖路加国際大学大学院看護学研究科
分科会連絡先 kamei@slcn.ac.jp
活動計画 2021年度活動予定: ISfTeHでテレナーシングシンポジウムを開催し、情報交換とシンポジスト間の交流を行う。2022年度の診療報酬改定に向けた、提案書作成のための活動を行う。

▲TOPへ戻る